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セキュリティ意識向上トレーニングPSAT活用事例

不審メールの通報率が
10倍に

PSATで全社統一のセキュリティ意識向上にチャレンジ
導入前の課題
  • 年に数回単発で実施するだけの教育だったため、訓練の理解度が不明瞭だった
  • フィッシングメール訓練の運用工数が大きいため、省力化したい
導入製品 サービス

セキュリティ意識向上トレーニング
Proofpoint SAT(Security Awareness Training)

導入後の効果
  • PhishAlarmを活用した不審メール報告が大幅に増加
  • 訓練結果や通報件数をもとに、ベースラインを継続的に高め続けるための施策を検討
JGC-HD_logo
〒220-6001 神奈川県横浜市西区みなとみらい2-3-1
1928年10月25日設立
資本金 236億7,278万円(2022年3月時点)
従業員数(連結) 7,275名(2022年3月時点)
売上高 428,401百万円(2022年3月期)

ホールディングス化に伴い セキュリティ意識の統一化を図る

石油精製やLNG プラントの設計から構築まで一気通貫でのサポートを行う総合エンジニアリング事業を手掛ける日揮ホールディングス。世界的に高いシェアを誇る同社にとって、DXは避けて通れない経営課題になっていた。
2018年、AI やIoTを活用したビジネス改革に取り組むべく「IT グランドプラン2030」を策定。この方針に基づき情報システム全体を見直す5ヵ年計画「IT 基盤DXロードマップ」を定め、変革に取り組んできた。さらに2019年のホールディングス化をきっかけに、これまで各社が個別に展開してきた情報セキュリティやコンプライアンスに関するトレーニングを一律に実施し、セキュリティ意識のベースラインの底上げを図ることになった。

“PhishAlarmではボタン一つで手間をかけずに報告できます。
その結果、報告率が10倍程度に跳ね上がりました。”

日揮ホールディングス株式会社
グループ基盤DX部
エンジニア(I T)
森脇 宏 氏

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全従業員の意識レベルが向上し
不審メールの通報件数が10倍に増加

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