チーフエバンジェリスト増田幸美が東洋経済Onlineに寄稿しました。

2024年末以降、日本の主要ネット証券会社である楽天証券、SBI証券、野村證券、マネックス証券、SMBC日興証券などにおいて、顧客アカウントが不正にアクセスされる事件が相次いで発生しています。攻撃者は、顧客の株式を無断で売却し、その資金で中国市場の低位株を大量に購入。これにより株価を操作し、高値で売り抜けることで利益を得たと考えられています。

このような被害の背景には、フィッシングメールや偽サイトへの誘導、さらにはコンピュータウイルスの感染などがあり、これらを通じてIDやパスワードが盗まれた可能性が指摘されています。これを受けて、証券各社はフィッシングメールへの注意喚起を強化し、中国株および香港株の買い注文を一時停止するなどの対策を講じています。

日本におけるフィッシングメールの増加は、セキュリティ意識の甘さを狙ったものであり、個人投資家にとっては重大なリスクとなっています。このような状況下で、どのようにして自らの資産を守るべきか、具体的な対策が求められています。

詳細は東洋経済Onlineで: ネット証券の資産が消える？ 楽天､SBI､野村などで口座乗っ取り被害…手口と対策法は 巧妙化するフィッシング詐欺は｢日本の甘さ｣を狙ってくる