Enterprise Data Loss Prevention (DLP)

利点

データ漏えい対策に People-Centric アプローチを採用

現実のセキュリティやコンプライアンスの問題に対処

アラートの確認には、平均しておよそ 15 分かかります。仮にアラートの確認のみを行う専任者を割り当てたとしても、この専任者が 1 日に確認できるアラートは、32 件です。悪意あるユーザーやアカウント侵害を受けたユーザーを大量のアラートリストから特定する時間はありません。

プルーフポイントではコンテンツに脅威と行動のテレメトリーを追加して目的とリスクを明確にし、これらを最新のタイムラインビューにまとめて、DLP アラートの原因となったユーザーが、侵害を受けているのか、悪意があるのか、または不注意であるのかを把握します。

Key Telemetry to Understand and Mitigate User Risk

すべての DLP シナリオに対応

今日、あらゆるデータ損失は人を中心に発生しています。従来の DLP ソリューションにはテレメトリー機能がなかったため、アラートはどれも同じに見えていました。これでは、アラートは単にコンプライアンスに対応するための最低限クリアするチェックボックスであるかのように優先順位を下げられてしまいます。

Proofpoint Enterprise DLP ソリューションでは、E メール、クラウド、エンドポイントの全体からテレメトリー情報を収集して、人を中心に発生するデータ損失のあらゆるシナリオへの対応を可能にします。しかもこれらを 1 つのソリューションで提供します。

共通の分類を容易に適用

プルーフポイントの共通のDLP分類は各チャネルを横断的に適用することができます。データ保護規制の順守も容易です。

既存のシングルチャネル DLP ユーザーであるお客様は、分類を共通のものにして、クラウドアプリケーションのような新しいチャネルにも拡張できます。こうすることにより時間を節約し、管理の手間も省くことができます。

より迅速な意思決定

プルーフポイントの People-Centric アプローチで、調査や対応にかかる時間も短縮されます。時間の短縮は、セキュリティチームやコンプライアンスチームだけではなく、法務部門や人事部門でも期待できます。

インシデント対応および調査に統一されたインターフェースを使うことで、セキュリティチームやコンプライアンスチームは迅速に対応することができます。侵害されたクラウドアカウントを停止したり、ポリシーを作動させた E メールに暗号化を適用させたりできるようになります。これは人に結びついてすべてのチャネルが可視化されることから実現できます。

さらに、人事および法務の各チームがデータ損失の中心で関与している人物を調査することも容易になります。